今日真新しいビザが貼られたパスポートが米国領事館から届きました。
面接日は５月２４日だったので、到着まで実に１０日も掛かったということ。
でもそもそもここまでに約２年が掛かっていたので、１０日くらいでどうってことありません。
「ビザが取れた‼️」それだけでとても嬉しいのですから。
あれは２０１７年の６月２日でした。
思いがけない「入国拒否」でした。
あの日から早いものでちょうど２年が経ったわけです。
その後１度ビザ申請して、しかし「ビザ発行不許可」となっての今回の再申請でした。２度目の挑戦でした。
入国拒否→ビザ発行不許可となれば、相当に厳しいことは承知の上です。
でも正当性を信じ、弁護士と共にやるべきことをやるだけと、そう思って、信じて、あとはもう粛々と淡々とです。
この２年で新しく学んだこと実際たくさんあります。
仕事柄、これは悪くない経験です。
そもそもホノルル空港の裏道をくぐった経験のある人はそう多くはいないでしょうし（苦笑）
グリーンカードなどの移民ビザと大きく違い、学生ビザや就労ビザや商用観光ビザなどのいわゆる非移民ビザの場合、なんと言っても「日本へ帰国するための理由付け」が大切と言われています。
領事やCBP（入国管理官）の立場では「全ての人は米国へ住み着こうとしている、米国で働こうとしている」という前提のもとにビザ発行や入国の許可を決めているとも弁護士から改めて説明を受けました。
だからあくまでこちらは「目的が済めば速やかに帰国しますよ」という確固たる証拠を彼らに示す必要があるわけです。
住み着かないし、とっとと帰りますよ、とそういう彼らが納得できる証拠を提示するわけです。
例えばそれは日本での事業証明（仕事は日本でちゃんとあるんだよ）であったり、不動産所有の証明（家も日本にあるんだよ）であったり、家族だったり、恋人や友達だったり（日々関わっている、待っている人たちがいるんだよ）するわけです。
時に若者の一人旅で入国審査で止められて別室で調査されるということを聞きますが、それはCBPはその若者がそのまま米国に住み着くのでは働くのではと疑っているわけですね。
だからそういう時には、帰りのチケットを持っていることはもとより、滞在期間中の十分なお金を持っていること、日本で仕事をしていること（休暇で訪れていること）、滞在先の予約があること、そういうことをきちんと説明することにより、CBPの疑念を晴らすことができるというものです（彼らだって本当は疑念を晴らして欲しいのです。晴らせないから入国拒否と判断せざるを得なくなるわけですね。）
それから商用と就労は最も線引きが難しいところです。
シンプルに米国で収入が発生しているか否かが鍵だろうとは思うのですが、でも入国審査の段階で現実にそこまで調べることはできません。なのでそこでの質疑応答でどう答えるかが全てとなります。
つまりそこで誤解を与えてしまうと厳しくなるということですね。
加えてそこへ、現地の運転免許を持っている、銀行口座を持っている、家まで持っている、名刺や携帯まで現地のものを持っているとなれば、これはもう疑うなという方が難しくなってくる状況でしょう。
入管では状況証拠はクロとなります。疑わしくは罰せずではなく、疑わしくは入れません、なのです。
そしてあくまでCBPは独任官庁なので、もうそこでダメならダメです。
そういう時には争わないで、素直に帰国し、改めてビザ申請した方が良いです。
争えば、そのことも記録に残ります。ついカッとなって暴言など吐いてしまうともっとまずいです。その後にとても悪い影響を及ぼすことだって十分あり得ます。
素直に帰国して、その後のことは米国ビザ専門の弁護士さんと相談することをお勧めします。
「海外ロングステイ」の中では、わからないことは実にたくさんあります。
もちろん中には、幸いそういうことに当たらずして、ずっと楽しく過ごせている人たちも大勢いることでしょう。
それはとても素敵なことです。
ただそうじゃないこともあります。人生と同じですね。
事故もあれば病気だってあります。
ならないように気をつけることは大切です。
でも避けようのないことだってあります。
その時にはもう、特に自分だけでできないことはできる人へ素直に助けを求め、やるべきことをまずは把握し、あとはそれを粛々と淡々とするだけです。そう思います。
でも精一杯やっても、結果ダメだったということだって当然あり得ます。
その時は諦めます。そして次へ向かいます。
他の扉の向こうにも、また別の何かがありましょう。そう思います。
さあ、
ビザが取れたこともあり、早速に７月にもハワイへ向かおうと思います。
「海外ロングステイ相談室」ができて、今年で１２年目となります。
でも最初の頃となーんも変わってはいません。
いつでもここはあなたのための個人的な相談室です。
どうか何でもお気軽にご相談下さい。
笹本正明
海外ロングステイ相談室
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